美作国の要として時代を越えてきた津山城は、文化財としての重みと市民の憩いの場としての親しみやすさを併せ持ち、復元された備中櫓や約1000本の桜が咲き誇る姿は、観光地としても重要な役割を果たしている。一方で、豪雨による石垣崩落や自然災害への対応など、保存と整備には予期せぬ多くの課題が立ちはだかる。
津山城は1441年（嘉吉元年）、美作国守護の山名教清が一族の山名忠政に命じて築かせた鶴山城にさかのぼる。この時、築かれた城は、山名氏の勢力衰退に伴い廃城となった。
その後、関ヶ原の戦いで功績を挙げた森忠政が美作国全域を支配することになり、この場所を居城に定め、翌1604年（慶長9年）に築城を開始。この際、城名を鶴山城から津山城へと改めた。
築城には約12年を要したとされるが完成までに長い年月がかかった理由として、築城の名手として名高かった森忠政が徳川幕府の命令により各地の築城を支援していたことが挙げられる。1873年（明治6年）の廃城令により建造物は取り壊されたが、2005年（平成17年）には備中櫓が復元され、地域の歴史と文化を象徴する存在として残り続けている。
現在、津山城は国指定史跡の価値を持つ一方で、「鶴山公園」として市民の憩いの場でもある。城を覆いつくすように桜が咲き誇る春には、毎年10万人を超える来園者が訪れる桜の名所として、岡山を代表する観光地の一つとなっている。さらに、地元の学校教育でも遠足や郷土史の学びの場として利用され、地域のアイデンティティを支える重要な役割を果たしている。
津山城は「文化財」と「公園」という二面性を持ち、管理は容易ではない。津山市では都市基盤整備課と文化課が連携して維持管理を行っており、史跡津山城整備保存計画の第2期（2016年～2027年）で、虎口通路整備、石垣整備、既存樹木整備、既設占有物の撤去、建設物の復元が進行中。
しかし、計画外の自然災害による整備は常に存在する。2018年に厩堀（うまやぼり）が崩壊した際には、事前に3D計測データがあったことで復旧を迅速に進めることができたが、2024年7月の豪雨による長柄櫓（ながえやぐら）石垣の崩落では、復旧には少なくとも5年を要する見込み。
崩壊した600個以上の石垣は、3D測量によって形状や位置を詳細に記録し、復元作業は過去の写真を参考に一つ一つ積み直すという膨大な工程を必要とする。現在も国との協議や調査を行っているが、この長期的な復旧作業には地域住民や観光客の理解が不可欠である。
全国に目をやると2016年の熊本地震で大きな被害を受けた熊本城では、復元に約20年を要する壮大なプロジェクトに取り組んでいる。通常であれば「工事中」として観光客を遠ざけかねない状況を、熊本市では、復元過程そのものを観光資源として活用するユニークな取り組みを行っている。
観光客は「復興見学ルート」を通じて、修復中の石垣や天守閣を間近で見ることができる。このコースでは、復元に関わる職人たちの技術や工事の裏側に触れることができる仕組み。専用の足場からは、普段は見ることのできない角度で城を眺められ、復元の過程を肌で感じられる貴重な体験が提供されている。
歴史を守るだけでなく、それを地域の未来に活かす創意工夫が求められている。
また、熊本城ミュージアムでは復元の進捗を定期的に展示し、石垣修復に使われる伝統的な技法や最新技術についても学べる。訪れるたびに新たな発見があり、「震災で失われたものが少しずつ戻っていく様子を見て、熊本の復興を応援したいと思った」という声もあるという。
復元作業が観光と地域復興の両面で意義を持つ形は、全国的にも注目されるモデルケースとなっており、復元完了までの20年、熊本城は日本の歴史と技術を未来につなぐ「動く遺産」として、その価値を高め続けている。
津山城の長柄櫓（ながえやぐら）石垣復旧は、全国の文化財活用にも共通する課題を映し出す。歴史的に忠実な再現と現代の安全基準の両立には高度な専門技術が求められる。津山市の歴史まちづくり室室長で、文化財石垣保存技術協議会技術・研究会会員でもある平岡正宏氏は「石垣の保存や整備には行政や文化財修復コンサルタント、石垣工事を行う技能者が互いに知見を共有し、取り組んでいくことが鍵となります。今回の石垣の崩落について、早く復旧してほしいと歯がゆく思われる方もおられると思いますが、一つ一つの手順を間違えないように着実に前進させなければなりません」と話し、「復旧には5年以上かかる見込みです。今、現場は立ち入り禁止で、遠くからしか見ることができない状況です。ただ、この復旧の過程は石垣の構造に触れることができる絶好の機会ともとれます。このつらい状況を逆手にとった熊本城のような取り組みが実現できればと考えることがあります」とし、逆境に挫けない活用を模索する必要性を訴える。
2025年は、津山城に多言語対応のデジタルサイネージが設置される予定で、国内外の観光客の誘致もますます推進されていく見通しで、2026年度から進められる地方自治体がまちづくりを進める上で最上位となる総合計画の完成も予定されている重要な年となる。
平岡氏は「国も文化財をただ保存することだけでなく、活用まで考えていく方針を示しています。津山城の歴史と文化を紡ぎ、次世代に受け継いでいくことが地域の希望そのものになると信じています」と締めくくった。
